神社とニッポンを愛する親父のブログ

中韓の経済の将来を経済学的な理論で説明をすると、
中所得国の罠（中進国の罠）という事で説明出来る。
世界には、高所得国（アメリカ、日本、シンガポールなど）と
低所得国（フィリピン、アフリカの各国、インドなど）がある。
そして、低所得国から高所得国になるまでに
国によっては超えられない中所得国の罠という現象がある。
これをルイスの転換点と呼び、
国民の平均年所得が10，000ドル（約110万円）を超えるアタリで
ＧＤＰが上げ止まる、又は下がる現象が起きる。
そして、それ以内で安定してしまうのだ。
理由は簡単で、低所得国の時は、
人件費の安さで簡単な仕事がどんどん集まりＧＤＰがどんどん上がる。
しかし、景気が良いと人件費が上がり、10，000ドルを超えると
簡単な仕事では人件費が割に合わなくなり、仕事が低所得国に逃げるのだ。
ブラジルなどは、過去数回この壁に当たり、乗り越えられていない。
ロシアなどもこの当たりで止まっていて変化はない。
これを超えるのは、その国でしか出来ないイノベーションや
特別な資産がなければ無理なのだ。
そこで中韓だ、韓国はこの中所得国の罠をイカサマで超えたのだ。
それは日本から技術移転（ハッキリ言えば技術窃盗）をして、
為替を調整して実際は安くない人件費を日本より安く見せて、
日本の仕事を横取りする方法で抜け出した。
しかし、自国のイノベーションや独自開発で抜け出した所は、
時間が過ぎて製品の寿命（プロダクトサイクル）の終焉になった時、
新しいモノが出て来るが、コピーや技術盗用の国ではそれが出来ない。
韓国は、造船、自動車、半導体を日本からスマホをアメリカ日本から
盗用しただけの国だ。
特にスマホはコモでティ化（市場に行き渡り安価製品になる）すると
次が見えない。
つまり、このままだと単に中所得国まで落ちていくだけだろう。
そして中国、アメリカが警戒したのは、中国は韓国を良いモデルとして
日本の技術とアメリカのイノベーションを盗用して、巨大な高所得を目指した。
しかし、2018年度で中進国の罠にはまった。
そして米中貿易戦争である。
経済学的に見れば、アメリカ政府は確信犯だろうと思う。
技術盗用していても低所得国からは何も取れない。
丁度中所得国になり、潰して料理するには丁度良い程度になったのだろう。
やはり本当のイノベーションが無く、盗用で誤魔化している中国では
高所得国にはなれないだろう。
日本は、技術革新をしながらイノベーションをして生き延びてきた。
このスタンスさえ変えなければ、勝手に中韓は落ちて行く。
アメリカが日本のイノベーションに頼っている所もあるので、
日本には寛容な体制であるだろう。
なにしろ、駄目な国に関わらない事だ。